財務会計/売上原価対立法
Last-modified: 2014-06-26 (木) 11:05:00
商品売買の記帳方法の一つで、SAPではこの方法が採用されている。
概要 †
一言でいえば、払い出す商品の原価を都度売上原価に振り替える方法で、リアルタイムな損益把握の礎ともいうべき理論。
具体的には、出荷伝票の出庫確認時、在庫の払い出しと同時に計上する例が多い。
しかし、「売上原価はあくまで売上に帰属するものであり、在庫の払い出しに伴うものではない」ということで、在庫の払い出し時には中間勘定を使い、請求伝票の登録時にそれをオフセットしてCOGSを計上するという、販売積送品と同じ方法で処理することもある。 （背景には、IFRSで掲げられている、出荷基準が適切でなく納品基準で計上すべきだという話がある）
なお、商品売買の記帳の方法には、この売上原価対立法の他に三分法、分記法、総記法があり、それぞれのメリットデメリットを下記に記載する。
| 方法 | メリット | デメリット |
| 三分法 | 記帳が簡単 | 会計期間を締めるまで売上原価がわからないため期中に業績が見えず、また実在庫残高も見えないためリアルタイム性がない。 |
| 分記法 | 在庫残高と利益はリアルタイムで見ることができる | 記帳の都度利益で計上するため商品ごとの売上原価を把握できていなければならない。また利益が純額で記帳されるため、売上高と売上原価の総額が見えない |
| 総記法 | 記帳にあたって、分記法と違い売上原価を都度把握しなくとも記帳ができる | 商品勘定に在庫と収益の双方が記帳され、勘定の性質が呆ける。また決算時の整理仕訳が煩雑。 |
| 売上原価対立法 | 在庫残高と売上高および売上原価、そこから導出される利益をリアルタイムで見ることができる | 記帳の都度利益で計上するため商品ごとの売上原価を把握できていなければならない。 |
コンピュータシステムが発展し普及する前は、「都度都度の計算なんてやってられない」ということで実務上三分法をはじめとする分割法が採用されることがメジャーであったが、締め処理を行うまで損益がわからないという致命的な欠陥があるため、リアルタイム性が重視される今日においては、この売上原価対立法が会計処理の大前提であると考える。
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