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管理会計/収益性分析

Last-modified: 2016-09-25 (日) 21:02:00
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営業収支の分析機能のことで、Profitability Analysisの略。

概要

分析対象で定義した管理領域に紐付く組織の営業活動を集計し、部門や事業軸といった切り口での営業収支を可視化する機能。 売上げた「モノの原価」(売上原価)を売上に対応させて把握(費用収益対応の原則)するレポートを担う機能で、SD販売管理モジュールが使われる場合に、売上げた「客先」「製品/商品」別の分析ができる。損益計算書での売上・売上原価・売上総利益までを表示することができる。

大分類

原価ベース

販売管理受注伝票および請求伝票登録時に生成され、収益性分析に転送される。 つまり、受注伝票による予定部分は勿論のこと、無償出荷など会計伝票が生成されない請求伝票は、保存時にリアルタイムで転送され、収益性分析伝票は明細ごとに生成される。

即時/現データ/値項目と数量項目への転送

品目積上原価をCOPAに転送することも可能であるが、これがCOPA勘定ベースとの大きな違いになる。BOM階層が多階層になった場合、材料費・労務費・外注費の内訳(原価構成分割)を、COPA原価ベースによってのみ、完成タイミングでなく販売のタイミングで売上に対応した形でレポート表示できる(製造原価vs売上ではなく売上原価vs売上)。固定変動分解まで行えばBEP損益分岐点分析が可能となる(直接原価計算)。 例えば、販売した製品のうちいくらが半製品であったかまではPA勘定ベースでは分かっても、その半製品のうちいくらが材料費でいくらが労務費であったか、半製品以外にも材料費や外注費などがある場合、製品原価のうちいくらが材料費でいくらが労務費・外注費であったかを、多階層BOMを使用しても内訳把握を可能にするのが原価構成分割であるが、その完成タイミングでなく販売のタイミングでの内訳を対売上で把握することができるのがCOPA原価ベースである。

勘定ベース

販売管理から財務会計に転記される同じタイミングでデータが生成され、収益性分析に転送される。 つまり、請求伝票の登録時でなく、会計伝票リリースとなる。

マッピング元

ロジから

会計から

まとめ前のメモ

  • 販売計画(予算)のUploadについて KEFCでUpload、KE30で計画を照会、KE30のレコードタイプ設定で計画と実績を対比?→対比するのは、バージョン指定 KEUB(計画配賦)、KEU5(実績配賦)、KEPM(計画フレームワーク)、KE28(トップダウン付替) KE1C(計画の削除)、KE24(実績明細照会)、KE25(計画明細照会)、 顧客別や製品軸ごとなど切り口が違う複数の販売計画を持つ場合、予算バージョンをそれぞれ定義して、それごとにUploadし、実績とそれぞれ比較する



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